加湿器をおすすめしたいのですが…

加湿器 の利用に大賛成

今回は 加湿器 を利用する際の注意を簡単にですが記載させていただきます。

なぜ冬場は空気が乾燥するのでしょうか。

その理由は、ひとえに「暖房」にあります。
細かくお話しすると「相対湿度」「湿り空気線図」といった専門的なお話になりますので、
この場では避けますが、つまりは温度が上がると湿度が下がります。

・「湿度」『フリー百科事典　ウィキペディア日本語版』。2022年12月02日 (金) 21:19　UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/wiki/湿度
・「湿り空気線図」『フリー百科事典　ウィキペディア日本語版』。2022年12月02日 (金) 21:19　UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/wiki/湿り空気線図

湿度の低下は、体調に影響を及ぼすことも懸念されますので、
室内湿度を改善させることには大賛成です。

　

加湿器 に懸念

ただし…懸念もございます。

それは、湿度を上げすぎることは建物にとってマイナスとなる可能性があること。

たとえば、窓ガラスなどには結露が発生しやすくなり、
カビや内装の劣化が発生する可能性があります。

また、加湿器（特に業務用などの大型機器）がフィルターを備える製品の場合、
メンテナンスを十分に行なわないと、加湿器内の衛生状況が短期間に悪化し、
カビやウイルスの温床となる場合があります。

その場合、逆に悪い空気を室内に噴出することとなり、
空気環境を悪化させてしまうのです。

最近では、よりメンテナンスの行ないやすい製品や、
内部部品まで抗菌仕様とする製品が販売されています。

本来、環境を良くする為に設置するはずの加湿器ですが、
設置する際はその後の維持管理まで含めて検討することをお勧め致します。

昨今の加湿器は、加湿だけでなく様々な機能を有しています。
ただし、その分製品としては複雑で維持管理は手間となり、
故障の可能性が上がることも加湿器を選ぶ際,利用する際には理解しましょう。

事務で利用する 加湿器

特定建築物の対象となるオフィスビルにて、
湿度を上げたいというご相談をいただきました。

特定建築物とは「建築物における衛生的環境の確保に関する法律（ビル管法）」に基づき、
特定用途に利用される部分の面積が、3000m2以上の建築物と定義されていますが、
そもそも特定建築物の場合、様々な項目で空気環境の基準が定められています。

浮遊粉じんの量　0.15 mg/m3以下

一酸化炭素の含有率　100万分の10以下（＝10 ppm以下）
※特例として外気がすでに10ppm以上ある場合には20ppm以下

二酸化炭素の含有率　100万分の1000以下（＝1000 ppm以下）

温度(1)　17℃以上28℃以下
　　(2)　居室における温度を外気の温度より低くする場合は、その差を著しくしないこと。相対湿度　40％以上70％以下

気流　0.5 m/秒以下

ホルムアルデヒドの量　0.1 mg/m3以下（＝0.08 ppm以下）

そして特定建築物においては、
基本的に２ヵ月に１回の上記項目測定が義務化されています。
湿度においても４０％～７０％を維持するよう規定されています。

今回の事務所ですが、空気環境測定の結果、
湿度項目だけが冬季基準値以下となるとのこと。

ビル管法上の基準値を下回っている以上、
基本的には空間の湿度を上げる対策が必要となるので、
加湿器を設置する等の対策が必要ですが、
ひとつ気を付けなければならない事があります。

それが、冒頭にある「建物や店舗への負担」です。

加湿器を設置する際は、
過度な加湿や必要以上の能力が問題となることを
是非知っておいてください。

ホワイトオウルでは無料相談窓口を実施しております。
適切な加湿能力を算出したい場合は、一度ご連絡くださいませ。